就労移行支援事業所「キズキビジネスカレッジ」の口コミやおすすめポイント！【就労支援員が解説】

就労移行支援事業所「キズキビジネスカレッジ」の利用を検討している
キズキビジネスカレッジのおすすめポイントや口コミを知りたい！

本記事では、上記の悩みを解決します。

数ある就労移行支援事業所の中から自分が通う事業所を1つに絞るのは大変な作業ですよね。

就労移行支援を選ぶ際は目的を明確にすることが重要ですが、「そもそも自分に合った仕事が分からない」というお悩みも多いのではないでしょうか。

キズキビジネスカレッジはプログラムを通して適性を把握しつつ専門性を高めていけるので、就労支援員である私から見てもおすすめ度が非常に高いです。

就労支援員である私の視点で、おすすめと感じるポイントや、口コミなどについても解説していくので、ぜひ利用検討の参考にしてみてください。

また、本サイトではおすすめの就労移行支援事業所を多数紹介しているので、他の就労移行支援事業所についても知りたい方は、併せて下記の記事もお読みください。

【2023年版】おすすめの就労移行支援事業所を心理士・就労支援員が解説

キズキビジネスカレッジとは？

就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジは、横浜・東京・大阪に展開している就労移行支援事業所であり、主な対象はうつや発達障害の診断を受けている方になります。

専門性の高いプログラムを多く行っており、適性を見定めること、専門スキルを身につけることの両立ができるのが強みと言えるでしょう。

その他に、通所開始後4ヶ月以内に就労を果たしている方が多いこと、一般就労への就職者の割合が比較的高いことなどが特徴です。

キズキビジネスカレッジの就労実績

キズキビジネスカレッジの就労実績を以下に記載しました。

就職率：約83%
就労継続率：100%
従業員数1,000人以上の企業への就職：約40%
一般雇用での就職率：44%

キズキビジネスカレッジの就労実績で驚きなのが、就労継続率が100%であることです。

就労継続率が高いということは、しっかりとスキルを身につけたうえで就職できている人が多いことを示していると言えるでしょう。

また、従業員数が1,000人以上の規模の大きい会社への就職者が多いこと、一般雇用での就職率が高いことなどを考えると、「適性把握」「専門スキル習得」というキズキビジネスカレッジが大切にしている考え方が的を得ていることが分かります。

キズキビジネスカレッジのおすすめポイント

就労支援員である筆者から見て、キズキビジネスカレッジのおすすめだと思ったポイントを解説していきます！

実践を通して適性を見極め、適性のあるスキルを磨く

キズキビジネスカレッジでは、座学だけでなく演習やグループワークなどを大切にしており、以下に示す分野についての専門スキルを、ゼロから学ぶことができます。

会計/ファイナンス
英語
Webマーケティング
Webライティング
Excel/PowerPoint基礎

どれも、これからの時代を生き抜くうえで有効なスキルですよね。

自分の適性は、実際に手を動かして、作業に従事してみなくては分からないものです。

キズキビジネスカレッジなら、実際の作業を通してまずは適性を見極め、適性があると思った分野を深掘りして専門性を身につけることができるわけですね。

適性を見極める
適性のある分野を磨く

個人的に、「Webマーケティング」「Webライティング」は、フリーランスとして仕事をすることを視野に入れている方が身につけるスキルとしてとてもおすすめです。

ExcelやPowerPointはどこの就労移行支援事業所でもプログラムを展開していますが、「会計/ファイナンス」「英語」「Webマーケティング」「Webライティング」に関しては専門的な学びを提供している事業所がかなり少ないので、おすすめ度が非常に高いです。

どの分野に関しても「学ぶ」というレベルを超え、スキルとして仕事になるレベルまで「演習」を通してブラッシュアップできるのも魅力ですね。

比較的短い通所期間で就職できる！

キズキビジネスカレッジでは、就労するまでの平均期間が約4ヶ月ほどです。

対して、一般的な就労移行支援事業所では、1年から1年半ほどはじっくりと時間をかけて就労準備を行うことが多いですね。ただ、経済面・将来への不安などから、実際はもっと早く就職したいと思う方が多いのではないでしょうか。

キズキビジネスカレッジなら、短期集中型の学びでしっかりスキルを身につけたうえで平均4ヶ月で就労できる実績を持っているので、「あまり就職に時間をかけたくない！」「でもスキルはしっかり身につけたい！」という方におすすめです。

一般就労への就職率が高い！

就労移行支援事業所に通われている方は何らかの障害（精神疾患、身体疾患、発達障害など）をお持ちであり、障害者雇用枠での就労を目指している方も多くいらっしゃいます。

ただ、キズキビジネスカレッジでは「その方の適性に合った仕事」を最も重視しており、雇用形態にはこだわりません。

その結果、スキルをしっかり身につけたうえで一般就労を果たしている方が全体の44%に達しています。

障害者雇用での就職率：56%
一般雇用での就職率：44%

上記がキズキビジネスカレッジの就労実績なのですが、障害者雇用枠での就職率と一般雇用枠での就職率の差があまり大きくありませんよね。

38%の方が従業員1,000人以上の上場企業に就職しており、給料も高い傾向にあります。

初任給38万円の実例もあり、就労移行支援事業所に通いながらもキャリアアップを目指したいと考えている方にもおすすめなのがキズキビジネスカレッジです。

「適性把握→スキル習得」を実践しているからこその結果と言えるでしょう。

同じ悩みを経験した職員が多数在籍している

キズキビジネスカレッジでは、個別面談を通したメンタルサポートを大切にしています。

職員の中には、過去に同じ悩みを抱えていた方も多数在籍しています。

上から目線で話すのではなく、寄り添いながら支援してくれるのも、魅力の一つと言えるでしょう。

キズキビジネスカレッジの運営会社である株式会社キズキの代表取締役社長も、発達障害の特性も1つの要因となり、うつ病・退職を経験されています。

悩んでいるご本人の気持ちに寄り添う社風は、代表者からのメッセージでもあるのかもしれないですね。

キズキビジネスカレッジの口コミ

キズキビジネスカレッジには、良い口コミが非常に多いという特徴もあります。

以下にはGoogleマップに記載されているキズキビジネスカレッジの口コミを記載したので、参考にしてみてください。

通所時、卒業後ともに親身に対応頂き、無事就職できました。スタッフさん、利用者さんともに話しやすい人が多く、ストレスなく利用できました。
Googleマップ　口コミより

うつ病と診断され障害者雇用で働くことを決意し、主治医と相談の上で就労移行支援事業所を探していました。体験の時から、充実したカリキュラムや、しっかりと面談ができる環境が自分に合っていると感じ通所を決めました。その後10か月ほど通所し、無事に第一希望の企業に就職できました。今でもキズキで学んだことが役に立っています。しっかりと自分と向き合いながら働けている職場と、キズキに感謝しています。
Googleマップ　口コミより

Excel等実務に役立つ講座があり為になりました。就労後も定期的に面談をしてくださり、メンタル面のサポートをしていただき、ありがたかったです。
Googleマップ　口コミより

就労移行支援施設の体験をいくつかさせていただく中で、キズキさんには利用者さんひとりひとりの”いま”に寄り添い、就職への表面的な技術ではなく生きていくヒントを与えてくれる雰囲気があり通うことに決めました。

様々な当事者の方と直接向きあってこられたスタッフさんが担当されている自己理解の講座は精神的な悩みを整理し自分に優しくし始めるきっかけになり、文章作りが好きな私が学びたかったWEBライティングの講座は商品やサービスを欲している方たちにどう喜んでもらえるかを考えるきっかけになりました。

新宿御苑校・新宿校にくわえ、この秋からは横浜校と大阪校もオープンしました。

オンライン講座や個別面談を通して他の校舎のスタッフさんとも交流でき、どの校舎でも充実した講座の受講ができます。

体験から素晴らしい雰囲気を味わえますので一緒に勉強してなりたい自分になっていきましょう。
Googleマップ　口コミより

非常に熱量のあるコメントが多いですね。

とくに、事業所の雰囲気やスタッフの質が良いというコメント、専門スキルを身につけられる講座の質が高いというコメントが多い印象を受けます。

一度見学へ行き、実際の雰囲気を確かめてみると良いでしょう。

キズキビジネスカレッジの公式Webサイトはこちら

→就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ

キズキビジネスカレッジの校舎一覧

この記事を書いている2023年10月時点で、キズキビジネスカレッジは以下に示す4校あります。

新宿御苑校
新宿校
横浜校
大阪校

通える範囲に校舎がある方は、公式サイトより見学のお申し込みをしてみましょう。

実際に事業所内の様子を見てみて、肌で感じたうえで利用を決定するのがおすすめです。

キズキビジネスカレッジの利用料金

最後に、キズキビジネスカレッジの利用料金について記載しておきます。

キズキビジネスカレッジは就労移行支援事業所なので、他の事業所と同様、国が定めた自己負担額が決まっています。

区分	世帯の収入状況	負担上限月額
生活保護	生活保護受給世帯	0円
低所得	市町村民税非課税世帯	0円
一般1	市町村民税課税世帯（所得割16万円未満) ※入所施設利用者(20歳以上)、グループホーム利用者を除く	9,300円
一般2	上記以外	37,200円