【必見】障害者雇用はデメリットしかないの？就労支援員が徹底解説！

• 障害の配慮を得ながら働ける障害者雇用での就労を検討しているが、ネットで「デメリットしかない」という口コミを見て不安

• 障害者雇用で就労する方法を知りたい

本記事では、上記のようなお悩みに120%お応えしていきます。

障害への理解を得ながら就労する方法の1つとして障害者雇用枠での就労がありますが、「デメリットしかない」という口コミを見ると、頭を抱えてしまいますよね。

実際は、障害者雇用枠での就労はデメリット以上にメリットが非常に多いです。

障害者雇用枠で働くメリット・デメリットに加え、障害者雇用枠で就労するための方法も具体的にお伝えしていきますね。

障害者雇用はデメリットしかないと言われる4つの理由

障害者雇用が「デメリットしかない」と言われてしまう主な理由は、以下に示す4つです。

• 給料が低い傾向にある
• 一般雇用に比べて求人数が少ない
• 作業が単調でやりがいを感じにくい
• 十分な配慮を得られるとは限らない

1つ1つ解説していくので、参考にしてみてください。

給料が低い傾向にある

平成30年に厚生労働省により行われた「障害者雇用実態調査」によると、各障害ごとの平均月給は以下のようになっています。

• 身体障害：21万5千円
• 知的障害：11万7千円
• 精神障害：12万5千円
• 発達障害：12万7千円

対して、厚生労働省による「令和３年賃金構造基本統計調査」によると、日本人全体の平均月収は「30万7,400円」となっています。

身体障害を除けば倍以上の差があり、障害者雇用の場合は経済的余裕においてデメリットがあることが分かりますね。

引用：平成30年度障害者雇用実態調査|厚生労働省

引用：令和３年賃金構造基本統計調査|厚生労働省

【注意点！】あくまで「平均値」であることに注目

ただし、以下の事実にも目を向ける必要があります。

• 一部の富裕層が日本人の平均月収を上げていること
• 障害者雇用の平均月収にはパートタイムも含まれていること

日本人の平均月収は「30万7,400円」ですが、あくまで平均値なので、一部の富裕層が平均値を上げています。

また、障害者雇用の平均月収にはパートタイムも含まれているので、フルタイムで働く場合、一般雇用との差はもう少しなだらかなものとなります。

【注目ポイント！】障害者雇用でも給与の良い求人はある

障害者雇用の中でも、業種によっては月収が25〜35万円ほどであるケースもあります。

例えば、障害者雇用専門の大手転職サイトである「dodaチャレンジ」で検索してみると、以下のような職種では月収25〜35万円ほどの求人が複数見つかりました。

• システムエンジニア
• プログラマー
• 営業職
• 企画・商務業務
• 人事または各部門でのアシスタント業務
• 技術職
• ゲームイラストレーター
• 内部監査スタッフ

とくに、専門的なスキルや資格を必要とする業種では、障害者雇用であっても給料が高い傾向にあります。

引用：dodaチャレンジ

一般雇用に比べて求人数が少ない

障害者雇用と一般雇用を比べると、確かに障害者雇用のほうが求人は少ない傾向にあります。

以下には、2023年11月時点でハローワークインターネットサービスで検索した際の障害者雇用、一般雇用それぞれの求人数を記載しました。

• 障害者雇用求人数：21,113件
• 一般雇用求人数：1,221,682件

障害者雇用の場合は約2万件、一般雇用の場合は約120万件となっており、圧倒的に一般雇用の求人数のほうが多いことが分かりますね。

ただし、障害者雇用の求人を探す際はハローワークだけでなく、障害者雇用に特化した転職エージェントも活用することができます。

障害者雇用の法定雇用率が引き上げられていることなども考えると、障害者雇用で就労しやすくなっている傾向にあることが分かるでしょう。

引用：ハローワークインターネットサービス

作業が単調でやりがいを感じにくい

障害者雇用での業務は、一般雇用に比べて業務が単調でやりがいを感じにくいという声もあります。

障害者雇用での業務が単調になりやすい理由を以下に記載しました。

• 体調悪化を防ぐため、無理のない業務をしてほしいと企業側が考える
• 体調を崩してしまった場合のリスクを考えると、責任ある業務を任せにくい
• 応募の間口を広げるには、業務負荷が高くない求人を出す必要がある

ただし、近年は障害者雇用であっても、スキルに応じて責任のある立場、より範囲の広い業務を任せる企業も増えています。

• 勤怠が安定している
• 専門スキルを持っている

上記のような点を意識することで、障害者雇用でキャリアアップ、年収アップを目指していくことも可能です。

十分な配慮を得られるとは限らない

平成28年4月1日に改正された障害者雇用促進法では、障害者の就労において合理的配慮を行うことが義務化されています。

厚生労働省による、各障害ごとの合理的配慮の例を以下に記載しました。

・視覚障害がある方に対し、点字や音声などで採用試験を行うこと

・聴覚・言語障害がある方に対し、筆談などで面接を行うこと

・肢体不自由がある方に対し、机の高さを調節することなど作業を可能にする工夫を

行うこと

・知的障害がある方に対し、図などを活用した業務マニュアルを作成したり、業務指示は内容を明確にしてひとつずつ行ったりするなど作業手順を分かりやすく示すこと

・精神障害がある方などに対し、出退勤時刻・休暇・休憩に関し、通院・体調に配慮すること

引用：雇用分野における障害者差別は禁止、合理的配慮の提供は義務です。|厚生労働省

法律で上記のように定められていますが、実情としては障害者雇用の経験が浅く、合理的配慮が十分に行えていない企業もあります。

障害者雇用に特化した転職エージェント等を活用し、より障害への理解が深い企業に就職するのが重要と言えますね。

引用：雇用分野における障害者差別は禁止、合理的配慮の提供は義務です。|厚生労働省

障害者雇用はデメリットしかない？いいえ。メリットがたくさんあります！

障害者雇用はデメリットしかないと言われてしまう理由について解説してきましたが、実際は、デメリットを上回るメリットがたくさんあります。

以下には、障害者雇用のメリットについて詳しく解説しました。

大手企業に就職できる可能性が高い

障害者雇用の場合、大手企業に就職できる可能性が高くなります。

企業には、障害者雇用の「法定雇用率」というものが課されており、大手企業はより多くの障害をお持ちの方を採用する必要があるので、自ずと大手企業の求人が多くなるわけですね。

障害者の法定雇用率は今後も引き上げられ、大手企業への就職の間口もより広がっていくでしょう。

一般雇用では大手企業は「狭き門」と言われますが、障害者雇用の場合は応募者が障害をお持ちの方に限られるので、より就職しやすい傾向にあるのです。

引用：令和５年度からの障害者雇用率の設定等について|厚生労働省

長期就労を実現しやすい

障害者雇用の場合、障害への合理的配慮が企業に義務づけられているので、周囲の理解や配慮を得ながら、長く働きやすいメリットがあります。

障害者職業総合センターの研究によると、障害者雇用で入社した場合、1年後も勤続できている方の割合は70.4%です。

しかし、一般雇用（障害非開示）で入社した場合、一年後も勤続できている方の割合はわずか30.8%となっていました。

• 障害者雇用での1年後職場定着率：70.4%
• 一般雇用（障害非開示）での1年後職場定着率：30.8%

配慮を受けながら就労できるので、長期就労を目指したい方にとって障害者雇用はメリットが大きいと言えるでしょう。

引用：障害者の就業状況等に関する調査研究|障害者職業総合センター

福祉サービスを利用できる

障害をお持ちの方の就労をサポートする福祉サービスには、以下のようなものがあります。

• 就労移行支援：障害者雇用を含む一般企業への就職を目指す方に向けて、訓練や就職活動のサポートを提供。

• 就労継続支援（A型・B型）：障害をお持ちの方が、福祉事業所の中で就労の機会を得ることができる。雇用契約を結ぶ「A型」、雇用契約を結ばない「B型」がある。

• 地域障害者職業センター：障害をお持ちの方に向けて職業リハビリテーションや、就労先や主治医とのコーディネートを行ってくれる。

上記に示した障害福祉サービスは無料または上限月額が決められたうえで利用ができるので、就労に向けて経済的な負担を最小限に抑えながらスキルを身につけることができます。

一般雇用の場合でも上記の福祉サービスを受けられますが、障害者雇用の場合は、各福祉サービスと企業が連携を取りやすく、より包括的な支援を受けることができるのです。

就職後のサポートを受けられる

例えば障害福祉サービスである就労移行支援を利用した場合、就職した後も「就労定着支援」というサービスを受けることができます。

就労定着支援とは、就労後も定期的に就労移行支援事業所のスタッフと面談を行い仕事の悩みを相談したり、企業の関係者と話し合いより働きやすい環境を調整してくれるサービスを示します。

一般雇用の場合でも就労定着支援を受けられますが、障害を開示せずに一般企業で働く場合、就労移行支援のスタッフと職場の関係者との連絡調整は困難です。

しかし、障害者雇用の場合は、就労移行支援のスタッフと職場の関係者が密に連携し、「どうしたら無理なく、長期就労できるか」をタッグを組んで考えてくれるようになるわけですね。

過去の記事でおすすめの就労移行支援事業所を紹介しているので、こちらも参考にしてみてください。

 障害者雇用のデメリットを解消してメリットを最大限活かす方法

障害者雇用にはデメリットもあるものの、より大きなメリットがあることを理解していただけたのではないでしょうか。

以下には、より障害者雇用のメリットを活かすための方法を記載しました。

障害理解を深め、配慮事項を言葉で伝えられるようにする

障害者雇用の場合、企業は障害をお持ちの社員に合理的配慮を行う義務があります。

ただ、ご本人が企業に対して自身の障害の特徴や、どのような配慮が必要かを「言葉で」説明することができないと、十分な配慮を受けることができなくなってしまうわけですね。

上記のような事態を防ぐためには、自身の障害についての理解を深め、それを説明するスキルを磨く必要があるのです。

例えば、就労移行支援事業所である【atGPジョブトレ】では、各障害に特化したコースを開設しており、各障害ごとの特性・配慮事項を説明するスキルを磨くことができます。

atGPのような就労移行支援事業所を活用してみるのもおすすめです。

引用：障害別専門支援の就労移行支援サービス【atGPジョブトレ】

適性のある専門スキルを磨く

障害者雇用の中でも、月給が25万円〜35万円ほどの比較的給与が高い求人があります。

上記のような求人に応募し、内定をもらう鍵を握っているのが「専門スキル」です。

例えば、以下のようなスキルが挙げられるでしょう。

• プログラミングスキル
• Word、Excel、PowerPointを高度に使いこなすスキル
• インターネットやWebに関するスキル
• 簿記や会計のスキル

専門スキルを持っていることにより、より給料の高い求人に通る確率が高くなります。

例えば、就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジでは、適性を把握したうえで、以下に示すスキルを実践的に身につけることが可能です。

• 会計/ファイナンス
• 英語
• Webマーケティング
• Webライティング
• Excel/PowerPoint

障害者雇用でキャリアアップを目指したい方は、上記のような就労移行支援事業所を利用してみると良いでしょう。

引用：就労移行支援事業所・キズキビジネスカレッジ

転職エージェントを活用する

障害者雇用においては、「どの企業に入社するか」が非常に重要です。

なぜなら、障害者雇用への理解がある企業と、そうでない企業とでは入社後の働きやすさが雲泥の差となるからですね。

自分でインターネットを使って調べるのも良いですが、障害者雇用に特化した転職エージェントを利用することで、より優良な企業を紹介してもらえます。

障害者雇用において効果的な履歴書・職務経歴書の書き方の添削指導、面接練習なども行ってくれるので、安心して就職活動に望めますね。

利用料金はどの転職エージェントでも無料なので、まずは気軽に相談してみると良いでしょう。

過去の記事にて、おすすめの障害者雇用に特化した転職エージェントを紹介しているので参考にしてみてください。

就労移行支援を活用する

就労移行支援では、障害者雇用を含む一般就労を目指して、プログラム受講を通した就労スキルの育成や自己理解、就職活動のサポートなどをトータルで行っています。

障害者雇用特化型の転職エージェントでも就職活動のサポートを行ってくれますが、「就労に必要なスキルの構築」までは行ってくれません。

就労する前に基礎的な「働くスキル」を身につけたい方には、とくに就労移行支援の利用がおすすめです。

障害者雇用の求人を見つける方法

本記事を読んで「障害者雇用で働いてみたい！」と思った方に向けて、障害者雇用の求人を見つける方法を分かりやすいようにまとめておきます。

方法①：転職エージェントを活用

障害者雇用の求人を探している方に個人的に最もおすすめなのが、障害者雇用に特化した転職エージェントを活用することです。

障害者雇用の求人のみを対象としており、ニーズを把握したうえで自分に合った優良求人を探してくれます。

障害者雇用の場合、とくに履歴書や職務経歴書、そして面接対策が重要になります。

なぜなら、障害理解がどれくらい進んでいて、配慮事項をどれくらい伝えられるかを企業は重視しているからですね。

障害者雇用に特化した転職エージェントを活用すれば、履歴書や職務経歴書の添削から面接対策、そして入社後のサポートも行ってくれるので安心ですね。

過去の記事で障害者雇用に特化したおすすめ転職エージェントをまとめているので、参考にしてみてください。

方法②：就労移行支援を活用

就労移行支援事業所は、障害をお持ちの18歳〜65歳までの方を対象とした障害福祉サービスです。

就労移行支援事業所では障害者雇用の就職活動をサポートしてくれるだけでなく、「就労に必要なスキル」を身につけることができます。

例えば、以下のようなプログラムが就労移行支援事業所には用意されているのです。

• ビジネスマナー
• コミュニケーション
• パソコン講座
• ストレスケア
• 模擬就労

働く準備をしてから就労したい方は、就労移行支援事業所の活用がおすすめです。

過去の記事でおすすめの就労移行支援事業所をまとめているので、参考にしてみてください。

＜全国のおすすめ就労移行支援事業所はこちら＞

＜東京のおすすめ就労移行支援事業所はこちら＞

＜横浜のおすすめ就労移行支援事業所はこちら＞

＜名古屋のおすすめ就労移行支援事業所はこちら＞

方法③：ハローワークを活用

ハローワークでは、障害者雇用専用の求人登録を行い、キャリアアドバイザーのアドバイスを受けながら、求人を紹介してもらえます。

転職エージェントや就労移行支援を活用しつつ、ハローワークも併用することで、さらに多くの求人の中から自分に合った企業を選ぶことができるでしょう。

お住まいの地域のハローワークへ行き、「障害者雇用専用の求人を紹介してほしいです」と窓口に伝えれば、すぐに案内してもらえるでしょう。

障害者雇用枠を経験した方の生の声【メリット・デメリット】

実際に障害者雇用で働いている方は、どのような感想を抱いているのでしょうか。

X（旧Twitter）での「メリットを感じた口コミ」「デメリットを感じた口コミ」をそれぞれ紹介するので、参考にしてみてください。

障害者雇用のメリットを感じた口コミ

まずは、「障害者雇用にして良かった」とメリットを感じている方の口コミを紹介します。

障害者雇用のデメリットを感じた口コミ

次に、「障害者雇用にしてもあまり意味ないな・・」とデメリットを感じている方の口コミを紹介します。

口コミを通して分かることは、同じ障害者雇用であっても、メリットを感じている方もいれば、デメリットを感じている方もいるということです。

つまり、障害者雇用が良い・悪いということではなく、「どこの会社に就職するか」がとても大切であることが分かりますね。

障害者雇用で働くまでのおすすめステップ

障害者雇用で働いてみたいと思っても、「何から始めたら良いか分からない」と悩んでしまう方も多いのではないでしょうか。

就労移行支援事業所で働く筆者が、障害者雇用で働くまでのおすすめステップをまとめてみたので、参考にしてもらえると幸いです。

ステップ①：主治医に相談

障害者雇用で働きたいと思ったら、まずは主治医に相談してみるのがおすすめです。

なぜなら、障害者雇用で働くためには「障害者手帳」が必須であり、障害者手帳を取得するには主治医に診断書を記入してもらう必要があるからですね。

予め主治医に相談しておくことで、後に障害者手帳を取得する際にも何かとスムーズです。

すでに障害者手帳をお持ちの方であっても、主治医に相談し、アドバイスを得ておくと良いでしょう。

ステップ②：就労移行支援で就労準備

個人的には、「就労移行支援事業所に通いつつ、障害者雇用の求人を探す」という方法がおすすめです。

理由を以下に記載しました。

• 就労移行支援事業所はほとんどの方が「無料」または国が定めた「上限月額」の範囲内で通所している。

• 就労前に生活リズムを整えることができる。

• 就労後に活かせるスキルを身につけたうえで就職できる。

• 就職活動を支援員が一緒に行ってくれる。

• 就労定着支援を受けられる。

まず、就労移行支援事業所は多くの方が無料で利用しており、前年度の世帯年収によって月額料金がかかる場合でも、国が補助してくれるシステムになっています。

経済的負担がかなり抑えられているうえに、就労に備えて各種スキルや生活リズムの構築ができるので、非常にメリットが大きいです。

就職活動に支援員が伴走してくれるだけでなく、就労後も「就労定着支援」というサービスを受けられます。

就労後も面談や企業側とのコーディネートを通してサポートしてくれるので、サポートの手厚さにおいて優れていると言えるでしょう。

就労移行支援の概要については過去の記事でもまとめているので、参考にしてみてください。

ステップ③：転職エージェントやハローワークを活用

障害者雇用に特化した転職エージェントやハローワークは、就労移行支援事業所に通いながら利用できます。

いずれも料金は無料なので、経済的負担もありません。

就労移行支援事業所で支援員からのアドバイスを受けつつ、転職エージェントやハローワークにも登録して求人を見つけることで、より多くの選択肢の中から自分に合った働き口を見つけることができるでしょう。

障害者雇用に特化したおすすめ転職エージェントを過去の記事で解説しているので、参考にしてみてください。

ステップ④：応募・書類添削・面接練習

就労移行支援、転職エージェント、ハローワークなどのサービスを活用して興味のある求人を見つけたら、いよいよ求人への応募に進みましょう。

就労移行支援や転職エージェントではスタッフが書類の書き方のアドバイスや面接練習を行ってくれるので、積極的に活用すると良いでしょう。

とくに、障害者雇用の場合は障害特性や配慮事項を言語化して企業に伝えることが重要なので、専門家のアドバイスを得ながら準備する視点が大切です。

さらに、就労移行支援事業所に通っていれば、支援員が「通所実績」の証明書を作成してくれます。

「安定して就労移行支援に通えている＝安定就労してくれる可能性が高い」と企業は考えるので、実は就労移行支援に通うことは障害者雇用の採用においては有利に働くことがあるのです。

ステップ⑤：内定・入社

晴れて希望している企業から内定をもらったら、あとは入社するだけです。

入社後は環境の変化に対応する必要があり、実は体調を崩しやすい時期でもあります。

就労移行支援の「就労定着支援」や転職エージェントの就職後サポートを利用して、悩みを相談しながら業務にあたれるとベストですね。

単に「就職する」という目標を達成できたとしても、長期就労できなければ、かえって自信を失ってしまうこともあるでしょう。

今回ご紹介したステップのように、障害福祉サービスを活用して「長期就労」を目指すのが重要なポイントと言えます。

障害者雇用はデメリットばかりではない。大切なのは企業選び！

今回の記事では、障害者雇用が「デメリットしかない」という口コミに対して、実際はメリットも数多くあることについて解説してきました。

また、最も重要なのは以下の3つになります。

• 自身の障害理解や「長く働くスキル」を身につけたうえで就労すること
• 障害への理解、配慮が行き届いた企業に入社すること
• 障害福祉サービスを積極的に活用すること

本記事に書いてあることを実践し、笑顔で長期就労を果たされることを心より願っております。